「献体」という選択肢について

今回のテーマは、献体についてです。

献体という言葉はあまりなじみのない方も多いと思います。

献体とは、亡くなった方の遺体を、医学の研究や発展のために提供することです。

献体者となるには、亡くなる前から管理する団体に登手続きをする必要があります。

さらに献体実施時には、遺族や関係者の同意が必要です。

献体は、死後に遺体を大学や研究機関の解剖教室などに提供し、医学の研究などに活かすことにつながります。提供された遺体は、医学生や医師の研修などに役立てられ、医学の発展や医師の育成に貢献します。

以前は献体を選ぶ方は少なく、大学が実習に必要とする遺体が集まらずに苦労をした時代が長く続きました。

行き倒れのご遺体を献体として使用することも多かったということです。

1975年時点の篤志献体比率（本人の意思にもとづいた献体の割合）は25.1％に過ぎないというデータもあります。こうした実情に問題意識を持った一般市民や解剖学者、献体希望者らの手によって起こされたのが、「献体運動」でした。最近はその効果もあって増加傾向をたどっています。

2017年の統計ですが、献体登録者は全国で約28万人と30年前の4倍近くに上っています。

これは単純に「亡くなった後に何か役に立てれば」と考える方が増えたこともあると思いますが、そのほかにも理由があります。

献体希望者の増加の大きな原因として、孤独死や身寄りのない方の増加があります。

献体されたご遺体は多くの場合、解剖を経て大学の負担で火葬を行います。引き取り手がいない場合は、大学の納骨堂に安置することもあります。

近年では火葬や納骨の手間や出費が少なくなるからと献体を希望される人も増えており、一部の大学では納骨堂がいっぱいになってしまっている状態と聞きます。

ただし、負担してくれる費用は、あくまでも大学までの遺体の運搬費用と、火葬の費用のみということになりますのでご注意ください。

遺骨の返還はすぐには行われません。これには以下の３つの理由があります。

１．解剖には準備期間が必要

防腐処理などを施すための期間だけで、半年ほど見ておく必要があります。

２．実習期間が長い

実習は段階的に行われるため、解剖は長期間にわたります。

３．すぐに解剖が行われない可能性がある

解剖はカリキュラムで管理されているため、年度中の実習に間に合わなければ来年度に持ち越されます。

これには、献体として保管されている遺体の数も大きく関係します。

これらの理由から、遺骨の返還は早くて1年～2年、長ければ3年以上かかってしまうこともあります。

そのため、献体として遺体を提供する前にお葬式を執り行い、お別れの時間をとることをおすすめします。

大学によっては、ドナー登録をしている方の献体の登録を受け付けていないこともあります。

臓器提供をすると、献体を行うことができないからです。

つまり両方に登録している場合、遺族がどちらかを選択することになります。

意志を反映するためには、このことも生前に遺族としっかり話し合っておくことが大切です。

また、事故などで遺体の損傷が激しい場合も断られてしまうことがあります。

実習などに使うには、身体や臓器が完全な状態である方が望ましいのでしょう。

ただし、病気や障害を持っているといった場合は、受け入れ先によって対応が変わってきます。

他の遺体と比較するなど、役立てられる場合もあるからです。

大学によって受け入れの基準は異なりますので、事前に確認した方がよいでしょう。

献体を希望する場合、生前から周囲の人たちに自分の考えを伝え、献体として遺体を提供することに十分理解を得ておくことが必要なのです。